【介護職の退職】会社からの引き止め対策!ケース別の対処法は?

介護職の退職】会社からの引き止め対策!引き止めのケース別の対処法は?

会社を退職をするときは、出来るならスムーズに退職したいですよね。

ですが、会社側にとって、あなたが会社を辞めることは大きな痛手であり、なんとしても引き止めたい!という思いがあります。

何としても退職させないぞ!という思いから、「新しい人手が入るまで」と延々と退職の引き延ばしにあったり、「他の施設に転職しても通用しないぞ!」などと脅しに近い引き止めをされる場合も多くあります。

もうすでに新しい職場の目途が立っていたり、今の職場に未練がない場合などは、引き止められても正直困りますよね。

 

この記事では、会社からの引き止めによくあるパターンの紹介と、実際に引き止められた時の対処法を解説していきます。

これからスムーズに退職したい方、実際に引き止めにあって今まさに困っている方に必ず役に立つ記事なので、読んでいただけると幸いです。

 

 

会社からの引き止め対策で最も効果的なのは?

会社からの引き止め対策で最も効果的なのは?

 

会社が退職者を引き止めたい理由

会社が退職者を引き止めたい最大の理由、それはズバリ…

退職されると会社が不利益を被るから、です。

 

つまり…

 

あなたの将来を心配しているからではありません!

 

会社があなたを引き止める理由は以下のようになります。

 

会社が退職者を引き止める理由

 

  • 人手不足になる
  • 他職員の退職の引き金になる
  • 離職率が高くなると会社の評判が落ちる
  • 補充人員募集に掛かる費用・時間のロス
  • 退職者を出すと管理者の管理責任を問われる

 

上記の理由のように、会社全体の不利益、または引き止めを行う管理者が自分自身の不利益を避ける為におこなう場合がほとんどです。

もしあなたが退職を引き止められたとしても、会社はあなたの将来を保証してくれるわけではありません。

引き止めを行うのは、会社の為であり、あなたの為ではないのです。

だから、退職を考える時にあなたが考えるべきことは…

 

あなたが将来どうしたいのか?

 

その一点につきます。

繰り返しになりますが、会社が引き止めを行う理由は、会社のためであり、あなたの為ではありません。

 


会社が引き止めるのは会社の為!自分の為に引き止めてくれているんだと、申し訳なく思うことはないよ!

 

 

引き止められても一貫して意思を変えないことが大切です

会社を退職する際にまず一番にやらなくてはいけない事

それは…

 

退職する意思を固めることです!

 

介護職を退職するときの伝え方」で紹介しましたが、退職の引き止めを振り切る意思が固まっていないのなら、まだ会社に退職を伝える時期ではないです。

 

会社が退職者を引き止めたい理由は、会社の為であることを解説しました。

そのため、あなたが自分自身の将来や生活、働きやすさを考えぬき、意思を固めた上で退職を伝えたなら、引き止めに耳を貸す必要はありません。

 

引き止められた時、迷いを匂わすような返答をしない!

 

それが、会社からの引き止め対策には最も有効です!

 


退職の意思が固まっていないなら、信頼できる上司や同僚、家族や友達に相談するのも一つの手だね!退職に踏み切るのは意思が固まってから!

 

引き止めを避けるためにはタイミングと退職理由も大切

退職には適した時期やタイミングというものがあり、引き止めに合いにくい退職理由というものもあります。

まず人員不足している場合は、強い引き止めに合うことが多いです。

ですが、介護施設は常に人が不足気味なので、人員が余っている時を狙って退職というのは、あまり現実的ではない場合が多いです。

 

また、退職を切り出すタイミングとして、人員補充や、満足に引継ぎが出来ないほど急なタイミングで言われると、退職がスムーズにいかない場合が多くなります。

介護職を退職するときの伝え方」で詳しく解説していますが、退職希望日の3カ月前に退職の意思を伝えれば、人員補充・引継ぎともに十分な時間があると言えるでしょう。

 

退職理由も、強い引き止めに合うかどうか?スムーズに退職出来るか?に大きく関係してきます。

引き止めにあいにくい退職理由は以下のとおりです。

 

 

引き止めに合いにくい退職理由

 

  • 体調不良、育児、介護など、やむを得ない理由
  • 結婚・出産、引っ越しなど、引き止めが難しい理由
  • キャリアアップ、やりたい事など前向きな理由

 

逆に引き止めに合いやすく、スムーズな退職が難しくなる退職理由は以下のとおりです。

 

 

引き止めに合いやすい退職理由

 

  • あの人と合わないなど人間関係が理由
  • 待遇、給料、労働時間、社風など会社への不満が理由
  • 昇進や自分への評価が悪いことが理由

 

 

 

引き止めに合いやすい退職理由を伝えると、円満でスムーズな退職は一気に難しくなります!

本音で退職理由を伝えたい気持ちもあるかと思いますが、強い引き止めに合わないように、建前の退職理由を伝えるのも一つの手です。

どのような退職理由を伝えればスムーズな退職が出来るのか?については「介護職の退職理由ランキングベスト10、辞める理由は嘘をついた方が良いのか?」を参考にしてください。

 

 


少なくとも3カ月前に、納得されやすい退職理由を伝えれば、無茶な引き止めには合いにくいよ!

 

 

会社からの退職の引き止め、ケース別の対処法

会社からの退職の引き止め、ケース別の対処法

 

会社からよくある退職の引き止めパターン5つについて、パターン別の対処法を解説していきます。

 

よくある退職の引き止めパターン5個

 

  1. 会社にとって必要なんだ!と人情に訴えてくる
  2. 給料・待遇・部署変更など、条件を改善してくる
  3. 後任が見つかるまで、など保留タイプ
  4. 根性がない、どうせまた辞めるなど、あなたを責めてくる
  5. 業務が回らない、損害賠償をするなど威圧してくる

 

会社にとって必要なんだ!と人情に訴えてくる

尊敬している上司に、今までの仕事を評価され、会社にとって必要だと言われれば、悪い気がする人はいないです。

ですが、あなたが退職すると決意した理由は、一時的な上司からの誉め言葉で解消されるものでしょうか?

退職の決意が変わらないならば、評価をありがたく受けつつも、迷いを見せず退職の意思をハッキリと伝えましょう!

 

給料・待遇・部署変更など、条件を改善してくる

給料を上げる、辞めずに主任になってくれなど、引き止める際に条件の改善を持ち出される場合があります。

ですが、引き止める手段としての口約束が守られる保証はありません。

また、人間関係が理由の場合、部署変更を持ち出される場合もありますが、あなたが以前から人間関係について相談をしていたなら、退職を持ち出さなければ対策しないのは遅すぎです。

一時的に問題が解消されても、また新たな問題が出た場合も対策は、ギリギリになるまで先送りされるでしょう。

条件の改善に感謝を伝えつつも、迷いを見せず退職の意思をハッキリと伝えましょう!

 

後任が見つかるまで待ってくれ、など保留タイプ

人手不足を理由に退職日を先延ばしにされる場合があります。

介護現場は常に人手不足気味の為、退職日を先延ばしを承諾してしまうと、もし後任が見つかっても、色々と理由をつけて、さらに先延ばしされる、といった事になってしまいます。

〇月末まではしっかりと働き、最大限引継ぎも行えるように努力することを伝え、退職の意思といつまで働けるのか?をハッキリと伝えましょう。

前述したように、3カ月前に退職の意思を伝えれば、人員補充の猶予期間として義理を果たしていると言えるでしょう。

そもそも、人員確保は会社の責任であり、あなたが責任を果たす必要もない事柄です。

 

根性がない、どうせまた辞めるなど、あなたを責めてくる

上司や会社の上役が、傲慢で自尊心が強く、冷静に話を行えない人物の場合起こりえるケースです。

退職や職業選択は労働者の権利であり、責められることではありません。

退職者に対して、経営側の人間が自責の念もなく退職者を責める、その一点だけでも勤める価値のない会社と断言できます。

適当に聞き流し、相手のペースに乗せられることなく退職の意思をハッキリと伝えましょう!

 

業務が回らない、損害賠償をするなど威圧してくる

まず、今辞められたら業務に支障がでる、という事を気にする必要はありません。

退職は労働者の権利であり、会社は当然のリスクとして対策しておくべき事だからです。

退職することに対して損害賠償するぞ!という脅し文句も気にする必要はないでしょう。

よほどのことが無い限り、退職者が賠償責任を負うことはありませんし、退職者に損害賠償を行ったとして、会社側にメリットはほぼありません。

 

 


どのパターンで引き止められたとしても、迷わず、ハッキリと退職の意思を伝える事が大切だよ!

 

 

しつこい引き止めに合い、どうしようもない場合

しつこい引き止めに合い、どうしようもない場合

 

しつこい引きとめに合い、心身ともに疲れ、退職する気も無くなってきた…

退職でもめて、その状況で働き続けることは精神的にも追い詰められてしまう為、出来る限り避けたい状況です。

特にブラック施設では人員不足が深刻なため、そのような状況に陥ってしまうリスクも高いです。

そういったケースでの対処法を解説していきます。

 

労働基準監督署に相談する

労働基準監督署は厚生労働省が管轄している行政機関です。

「労働基準法」に違反した労働条件についての相談業務を行っています。

退職に関しても「労働契約関係」として相談業務の範囲内であり、相談することで適切な労働基準法に基づいた適切な判断を仰ぐことが出来るでしょう。

 

退職代行を利用する

しつこい引き止めでどうしようもなくなった場合は「退職代行」を利用するのもひとつの手です。

退職代行を利用すると、退職に関する会社側とのやりとりの全てを代わりに行ってくれます。

登録したその日から、あなたは会社側とやり取りする必要がなくなり、会社に顔を出す必要もなくなります。

費用は利用する代行業者により3万円~5万円とやや高めですが、退職を行う際のストレスや、無駄にかかってしまう時間を考えると、考え方によっては割安といえるのかもしれません。

有給消化して辞めるのが申し訳ない…、という個人的な感情も差し込まれない為、有給もしっかり消化できるケースがほとんどです。

あまりにあっさりと退職出来てしまう為、退職でもめてしまっている方は、今までの苦労は何だったんだと驚いてしまうほど、スパっと退職ができます。

 

>>退職代行とは?サービスの利用金額、メリットとデメリットは?

 

 


退職がスムーズにいかず悩んでいるなら、退職のプロを利用すると悩む必要が無くなるよ!

 

 

まとめ

 

介護職を退職するときの引き止め対策と、引き止めのケース別対処法を解説させて頂きました。

会社があなたを引き止めるのは、あなたが退職することで起こる会社の不利益を避けたいからです。

あなたの将来を心配している訳でも、あなたの人生を守ってくれるわけでもありません。

引き止めの対策として一番有効なのは、退職の意思を強く持ち、迷いを匂わせる発言をしないことです。

あなたの強い意志が伝われば、良識的な判断の出来る上司・施設ならあなたの決断を惜しみつつも、あなたの決断を応援してくれるはずです。

ですが自らの利益優先で、良識的な判断が出来ない上司・施設の場合は退職は難航します。

退職は次へのステップであり、そこであまりにキツイ状況になってしまうのは出来る限り避けたいです。

退職でもめてしまい、自分自身ではどうしようもなくなった場合は、労働基準監督署に相談したり、退職代行を利用してスパッと縁切りするなど、退職で精神的に追い詰められないようにすることも大切です。

 

 

 

退職の決断から再就職まで、退職の一連の流れについては↓の記事をご覧ください!

退職手順
介護職を退職しようとする際、はじめての退職では、どのくらい前に退職の意思を伝えればよいのか?退職の手順が分からないなど、戸惑うことが多いと思いま...

 

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